ドバイの不動産市場は09年がピークで2010年から下落が始まるとアナリストが指摘している。

高騰に続く高騰で不動産価格が異常なレベルにまで高騰したドバイだが、不動産アナリストによると、09年末までには更に最低でも15％値上がりし、その後、価格は下落トレンドに入るという。

ドバイの住宅価格は、今年、既に35％の値上がりを記録している。

価格高騰の波は漸く落ち着きを見せ始めてはいるが、2002年に外国人への不動産市場の解放を認めてからは、毎年のように二桁で価格高騰が続いてきた。

アナリストによる試算では、ピークをつけた不動産市場は、その後、最低15％の価格の下落、最悪でも30％の下落が見込まれるという。

長期的な見立てでは、32.5％から50％を超える価格調整が入るというのが大方の見立てのようだ。

既に高騰し過ぎたと考える投資家が多いことから、下落後は底を狙った投資家が投資を目指す向きがあると予測するバンカーも多く、投機が終わるのを冷静に見届けようとする動きが強くなると、価格はより下落トレンドに入ると見られている。

モルガンスタンレーによると、07年からこれまでの間に投機マネーの流入により、不動産価格は79％の値上がりした。

下落が暴落へと向うかといった懸念に関しては、周辺地域の問題がキーとなる。

実際、パキスタン、レバノン、イランなどから富裕層が政治的安全を求めてドバイにマンションを購入するといったトレンドが変ることはなく、また、人口が毎年7％増加するとの前提に立つと、ドバイには毎年3万から3万5000戸の住居が必要とされる。

それでも収益性が低下したマンション投資から一旦資金を引き上げる動きが活発にでもなると価格下落圧力は高まり、どこまでシナリオ通りになるかは極めて流動的だ。

モルガンスタンレーの見立てでは、現在のドバイは正に90年代のシンガポールのようで、当時シンガポールでは1年半の間に80％の価格の高騰が起きていた。

その後、収益性の低下を理由に不動産ブームは終焉を迎えている。

ドバイ人気の一つは、周辺地域の不安定要素である。

それを踏まえると、投機マネーが例えドバイから去ってしまったとしても下落トレンドは大きな潮流にはならないかもしれない。

ドバイの不動産ブームに乗って近隣のカタールでも価格高騰が始まっている。

こちらは供給不足で少なくとも2012年までは不動産ブームが継続すると見られている。

ドバイ人気が政治的に安定している周辺諸国へ広がりを見せる今、今後は、各国共、独自性やアクセスの利便性などが問われることになりそうだ。